市民広報誌「みんなの健康」（横浜市医師会発行）コラムのご紹介

横浜市医師会では、医療機関や公共施設に配布しております市民広報誌「みんなの健康」により市民の皆様に対し、健康情報をお伝えしております。

当院赤羽院長が「みんなの健康」にて、「在宅診療の今」をテーマに執筆したコラムを掲載しております。是非お読み下さい。

題名もしくは左の画像をクリックしていただくことで、コラムを表示・読むことが出来ます。（PDF形式）
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市民広報誌「みんなの健康」 2023年3・4月号（No.293）
在宅医療の今 -「どのような最期を迎えたいか」といわれても

「苦しい、痛い、は嫌だ。」としか言いようがない、と表現する方がほとんどで
はないでしょうか。平成30年に厚生労働省から、「人生の最終段階における医療ケアの決定プロセスに関するガイドライン」が発表されました。これによって何が変わったのでしょう。

１．「医療・ケア（生活の支援や介護）のあり方」について
２．「方針を決める方法」について

この二点について、ここでご紹介させていただきます。

市民広報誌「みんなの健康」 2022年11・12月号（No.291）
在宅医療の今 - 忍び寄るフレイルの危機

最近、思わぬところで転んでしまったり、お茶を飲んでいて咽せることはあり
ませんか。そして、外出の機会が減っていませんか。そうした変化は、突然調子
が悪くなったわけではないので、見過ごされてしまいます。

フレイルとは、体力や気力、認知機能など、体と心の機能（はたらき）が徐々に低下してくる状態をいいます。「健康」と「要介護状態」の中間の状態であり、早く気づいて予防すれば、維持や改善も期待できます。「いつまでも自分らしく、自立した生活を送りたい。」と誰もが思いますが、具体的にはどうしたらよいのでしょう。

今回は、できるだけ自立した生活を送るために今からできることをご紹介させていただきます。

市民広報誌「みんなの健康」2022年7・8月号(No.289）
在宅診療の今 – 医療的ケア児・者の支援につなげたい

「あなたのことを教えてください！」、
今のうちに把握しておきたいと考えています。横浜市では、医療的ケア児・者等支援促進事業実態調査に乗り出しました。自然災害、感染症の流行など、日常の支援が突然分断されてしまう場面が想定されます。どこに、どのような医療的ケアが必要な方が住んでおられるのか、把握しておくことが課題として浮かび上がってきました。

しかし、対象者の居住地での把握が個人情報の問題で出来ておりません。このため、自主的な登録をしていただく必要がございますが、登録する事によるメリットを２つ上げております。

市民広報誌「みんなの健康」2022年3・4月号(No.287)
在宅診療の今 – 「もしも手帳」とは何ですか

「人生会議」という言葉を、聞いたことがあるでしょうか。病気や事故で、突然意識が戻らなくなるかもしれません。将来、認知症になってしまうかもしれません。こうした〝縁起でもない〟場面を考えて、自分の思いを身近にいる人たちと話し合っておくことを、「人生会議」あるいは「アドバンス・ケア・プランニング」といいます。

そこで、話し合うきっかけとして、「もしも手帳」を横浜市医療局が中心となり、専門家を集めて作成しました。「もしも手帳」を書いてみるきっかけは？

「もしも手帳」をどう活用すれば良いか、ここでご紹介させていただいております。

市民広報誌「みんなの健康」2021年11・12月号(No.285)
在宅診療の今 – 「在宅医療連携拠点」とは何ですか？

在宅医療連携拠点とは、その地域での医療資源情報を集約していて、住民の求めに応じて紹介してくれる相談センターのことです。在宅医療連携拠点は、在宅医療を取り巻く様々な役割を担っています。

ここでは在宅医療連携拠点の開設場所のご紹介、利用に当たってどのような事が出来るかをまとめさせていただきました。

市民広報誌「みんなの健康」2021年7・8月号(No.283)
在宅診療の今 – 「在宅療養支援診療所」とは何ですか？

医療機関が「訪問診療」を行うにあたり、医師と24時間連絡がとれて（電話でも可）、24時間対応可能な訪問看護ステーションと連携している、という条件を満たしている診療所を「在宅療養支援診療所」と呼びます。

医療機関は、自院の許容力と役割に合わせて申請し、この基準を満たしていれば認可されます。そのため、今のうちから「もし通院できなくなった時のこと」について、かかりつけ医と相談しておくことが大切です。

そこでどのような心がけでいれば良いか、どのように対応をしていけばいいかをご説明いたします。

市民広報誌「みんなの健康」2020年11・12月号(No.279)
在宅診療の今 – 本当に在宅で看取りは出来るの？ー後編

昭和50年代以降は、病院で看取られることが多くなりました。今は、それ以前の時代に戻って、人生の最終段階を自宅で過ごすことのできる仕組みができ、自宅での「在宅医療」が推奨されています。しかし、ご本人の意思と介護者の思いが重要になります。
そのために、知っておいていただきたい背景について2回に分けてご説明いたします。

後編では、病気によって最期の時間が異なることをご説明します。